日本製FPD製造装置の販売高
日本製FPD(フラットパネルディスプレイ)製造装置の月次販売額(3ヶ月移動平均)と前年比。受注額とBBレシオは2017年3月で公表終了。日本製装置の3ヶ月移動平均値(国内向け・輸出向けの合計)。BBレシオが1を超えると受注が販売を上回っていることを示す。出典:日本半導体製造装置協会。
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| 指標 | 08-2026 | 07-2026 | 06-2026 | 05-2026 | 04-2026 | 03-2026 | 02-2026 | 01-2026 | 12-2025 | 11-2025 | 10-2025 | 09-2025 | 08-2025 | 07-2025 | 06-2025 | 05-2025 | 04-2025 | 03-2025 | 02-2025 | 01-2025 | 12-2024 | 11-2024 | 10-2024 | 09-2024 | 08-2024 | 07-2024 | 06-2024 | 05-2024 | 04-2024 | 03-2024 | 02-2024 | 01-2024 | 12-2023 | 11-2023 | 10-2023 | 09-2023 | 08-2023 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 販売額(3ヶ月移動平均)1 | 25,885.67 | 27,123.33 | 23,246 | 22,463 | 20,920.33 | 26,199.67 | 30,497 | 31,637.67 | 28,373.33 | 30,379.33 | 27,762.67 | 30,338.33 | 32,716.67 | 36,922.67 | 34,963 | 27,939 | 26,536 | 25,300.67 | 29,216.33 | 29,514 | 29,480.33 | 25,032.67 | 23,706.33 | 24,354.33 | 31,563.67 | 31,166.67 | 33,796.67 | 28,568 | 27,526.67 | 23,791.67 | 28,808.67 | 28,290 | 27,227 | 16,921 | 14,459 | 13,718.33 | 17,703.67 | |
| 販売額 前年比 | -20.88 | -26.54 | -33.51 | -19.6 | -21.16 | 3.55 | 4.38 | 7.2 | -3.76 | 21.36 | 17.11 | 24.57 | 3.65 | 18.47 | 3.45 | -2.2 | -3.6 | 6.34 | 1.42 | 4.33 | 8.28 | 47.94 | 63.96 | 77.53 | 78.29 | 60.28 | 59.58 | -23.9 | -33.78 | -42.74 | 18.5 | 15.37 | -0.18 | -49.63 | -68.3 | -72.14 | -61.21 |
最新値
このページの系列は月次で、2005年1月から2026年8月までの期間を収録しています。
よくある質問
- 日本製FPD製造装置の販売高の最新値はいくつですか?
- 2026年8月の販売額(3ヶ月移動平均)は25,885.67百万円(3か月移動平均)でした。2026年7月から−4.6%、前年同期から−20.9%です。
- 日本製FPD製造装置の販売高のデータはいつまでさかのぼれますか?
- このページの系列は月次で、2005年1月から2026年8月までの期間を収録しています。表のすべての系列は、全期間をグラフで表示し、CSVまたはExcelでダウンロードできます。
- 日本製FPD製造装置の販売高とはどのような統計ですか?
- 日本半導体製造装置協会(SEAJ)が公表する、日本企業のフラットパネルディスプレイ(FPD)製造装置の販売実績を集計した統計です。液晶や有機ELディスプレイ向けのパネル製造設備の需要動向を示します。
- なぜ単月ではなく移動平均値が公表されているのですか?
- 製造装置の納入や検収は月ごとのばらつきが極めて大きいため、単月の振れを平滑化して設備投資の中長期的なトレンドを正確に捉えやすくする目的で、数カ月間の移動平均値が集計・公表されています。
- この統計を見る際のポイントは何ですか?
- 販売額の絶対水準とともに前年比の伸び率を確認することで、世界的なディスプレイ投資サイクルの勢いを測ることができます。また、主要なエレクトロニクス機器の需要見通しを占う先行的な手掛かりとなります。